相撲
貴景勝、大関の意地と経験の差 優勝争い大混戦へ 初場所13日目
大相撲初場所13日目は20日、東京・両国国技館であり、大関・貴景勝が平幕の阿武咲を破り、3敗で並んだ。
これが大関の意地だ。優勝を占う大一番。1差で追う貴景勝が連敗を2で止め、同学年で単独トップだった阿武咲に待ったをかけた。
押し相撲同士の対戦。立ち合いで頭で当たった貴景勝が左に動いていなし、攻勢に出た。阿武咲から逆襲を受けるも、右から強烈な張り手を食らわせる。張り返そうと上体が伸びた阿武咲を押し込み、土俵下まで吹っ飛ばした。鼻血を流しながら勝ち名乗りを受けた貴景勝に対し、阿武咲は「むきになって右（の張り手）が空振った」としかめ面だ。
八角理事長（元横綱・北勝海）は「経験の差でしょうね。（貴景勝は）優勝争いの経験がある。落ち着いてましたよね」。初の終盤での優勝争いとなった阿武咲に対し、2度の優勝経験がある大関に一日の長があった。
同じ1996年生まれの26歳の2人は小学時代から競い合ってきた。中学横綱を決める全国中学校選手権決勝でぶつかった時は貴景勝に軍配が上がった。角界に入ってからもしのぎを削りながら、過去の対戦成績では貴景勝が11勝3敗と圧倒。今場所勢いに乗る相手に対して、またも力を見せつけた。
賜杯争いはこれで、3敗で並ぶ琴勝峰に加え、4敗の3人も絡む大混戦となった。平幕優勝が3場所続く中、「一人大関」が番付の重みを示せるか。リモート取材に応じず国技館を後にしたその背に、秘めた闘志をたぎらせる。
相撲
北の富士氏「心の準備してるけどホッとしてます」朝乃山１敗に本音／初場所
大相撲初場所１３日目（２０日、両国国技館）十両は元大関朝乃山（２８）が金峰山（２５）との１敗対決を制し単独首位に立った。守勢となった展開で物言いがつき、軍配通りで白星。１４日目にも十両優勝が決まる状況となった。
ＮＨＫでラジオ解説を務めた北の富士勝昭氏（８０）＝元横綱＝は、実況の三瓶宏志アナウンサー（５３）から８日目のテレビ解説で「あと７番。全勝だ。貯金をおろしとくよ」と語っていたことを触れられると、「それは失礼だ。そういうことは言うだけですよ。いつも用意はしてますよ。心の準備はしているけどホッとしてます」と北の富士賞の贈呈を回避し、本音を漏らしていた。
![エンリッチプラス 化粧液 ＜医薬部外品＞ 1本 【ファンケル 公式】[FANCL コスメ 化粧水 コラーゲン 無添加 スキンケア 保湿 乾燥肌 ローション 化粧品 フェイスケア エイジングケア ハリ 肌 顔 小じわ しわ シワ改善 敏感肌 とろみ シワ ]](https://thumbnail.image.rakuten.co.jp/@0_mall/fancl-shop/cabinet/item-img/3500-3999/3762-21.jpg?_ex=128x128 "エンリッチプラス 化粧液 ＜医薬部外品＞ 1本 【ファンケル 公式】[FANCL コスメ 化粧水 コラーゲン 無添加 スキンケア 保湿 乾燥肌 ローション 化粧品 フェイスケア エイジングケア ハリ 肌 顔 小じわ しわ シワ改善 敏感肌 とろみ シワ ]")
大谷翔平
【MLB】大谷翔平がもたらす前代未聞の「経済効果」 “北米初”643億円超え契約待ったなしのワケ
北米のプロスポーツ選手で史上初となる約643億円の契約を得る可能性
エンゼルスの大谷翔平投手は来オフにFAを迎える。それまでに契約延長しなければ、巨額契約での争奪戦は必至だ。米スポーツ局「ESPN」は、北米のプロスポーツ選手で史上初となる5億ドル（約643億円）の契約を得る可能性を指摘。その理由を3つのポイントから解説している。
1つめの理由は「彼のような選手はこれまで存在しなかったこと」。二刀流での大活躍は「これまでの野球史を見ても唯一無二だ。ベーブ・ルースでさえ維持できなかったレベルで、二刀流としてプレーし続けている」としている。2つめは、来オフのFA市場には今オフほど優秀な選手が多くないこと。すでに大谷に狙いを定め、獲得準備を進めている球団もあるという。
そして3つめの理由は、大谷の「経済効果」だ。記事によるとエンゼルスは、大谷が加入した2018年シーズンから複数の日本企業と6桁（10万ドル単位）のスポンサー契約を結び、継続的に利益を得ているという。さらに、大谷関連のグッズ配布日には、2022年の場合平均41000人以上が来場。他の試合では平均3万人を割っているエンゼルスに、毎年最大3000万ドル（38億円）ほどの追加収入をもたらしていると予測している。
その他にも数えきれないほどの「経済効果」を紹介している。日本から試合を見に来るファンは地元のレストランやホテルを利用し、アナハイムの場合はテーマパークにも足を運ぶ。さらに、日本メディアが1億2500万人の日本人に向けて、エンゼルスのブランドをアピールしている。雑誌やビデオゲームの表紙を飾り、ユニホームも2022年にはMLB公式ショップで7番目に多く購入されたという。
また、世界中のスポンサーを調査しているプラットフォーム「SponsorUnited」によると、大谷は2022年に17ものブランドとスポンサー契約を結び、ジャッジが持っていたMLB記録の13を超えたという。エンゼルスタジアムの22の日本企業の広告も、新記録だと考えられている。記事はこれらの経済効果こそが、エンゼルスが大谷をトレードに出したがらない大きな理由とし、もしFAになれば、次の契約は“新記録”になるかもしれないと予測している。
政治
ウクライナ人政治学者 親露派・鈴木宗男氏に反論「すごい出鱈目を平気で言いますね」
ウクライナ人国際政治学者のグレンコ・アンドリー氏（３５）が１７日、ツイッターを更新。親露派で知られる日本維新の会・鈴木宗男参院議員の主張に反論した。
宗男氏は１６日、自身のブログに「ウクライナ紛争の報道で、ロシアが攻撃しウクライナ人が何人亡くなったというニュースは出るが、ウクライナの攻撃によりロシア兵、ロシア人が何人死んだというニュースは出ない。メディアは公平とか公正を旨としてと、よく使うがウクライナ問題に関しては圧倒的にウクライナの報道量が多いと感じる。こうした流れに視聴者も段々引きずられ、ウクライナに同情が寄る面が出てくるのではないか」と記し、〝ウクライナ寄り〟の報道に不満を記した。
かねて宗男氏の発言に異論を唱えているグレンコ氏は「これもまた、すごい出鱈目を平気で言いますね。責任が問われない事を知っているからです」とツイート。「ロシア人の死者をウクライナ軍は毎日発表し、毎日メディアに取り上げます。（ただ、敵の被害を多く見積もるのは戦争の常識だから、その数字を３、４割減で見た方がいい）」と反論した。
続けて「もし民間人の死者について言うなら、そもそもそれは少ないので、ないものを取り上げようがありません。出る時は取り上げられています。なぜ少ないかというと、ウクライナは軍事施設しか攻撃しないので、ロシア民間人の死者は基本的に出ません。それに対して露は常に集中的にマンションを狙っています」と説明。ウクライナとロシアの攻撃対象の違いを挙げ、宗男氏の主張に異論を唱えた。
政治
中国政府 自国の新型コロナ対策を支持するよう各国に求める WHOとの電話会談をアピール
中国の国家衛生当局のトップとWHO=世界保健機関のテドロス事務局長との電話会談を受け、中国政府は各国に対し、中国の新型コロナ対策を支持するよう求めました。
中国の国家衛生当局トップの馬暁偉氏は14日、WHOテドロス事務局長との電話会談で、中国側は透明性ある情報公開を行っていると強調しました。
会談の中でWHOはさらなる情報提供を求めたということですが、中国政府は16日の記者会見ではこの件に触れず、各国に対応の改善を求めました。
中国外務省 汪文斌報道官
「各国が科学的、客観的立場を堅持し中国側の防疫を尊重、支持したうえで、グローバルで団結した防疫に貢献することを望む」
中国外務省の汪文斌報道官はこう述べたうえで、1か月あまりの間にWHOと5回の技術的な交流と1回の電話会談を行ったと実績をアピール。「WHOなど国際社会の幅広い評価を得た」と主張しています。
一方、日本と韓国に対する渡航ビザ発給の一時停止措置については、「科学的な方法と相互尊重の精神をもって中国への差別的措置をできるだけ早く撤廃することを望む」と日韓両国に改めて求めました。
[rakuten:sk-ii:10003015:detail]
政治
岸田首相、防衛増税「自民党の伝統を背負う決定できた」発言に広がる反発「いつ議論した」「怒りしか湧かん」
1月15日、訪米中の岸田文雄首相は、ワシントンで記者会見。防衛費増額にともなう増税について、このように語った。
「内閣総理大臣として、国民の生命、暮らし、事業を守るために防衛力を抜本的に強化していく。そのための裏付けとなる安定財源は、将来の世代に先送りすることではなく、いまを生きる我々が将来世代への責任として対応すべきものであると考えました。
防衛力を抜本的に強化するとは、端的に言うのならば、戦闘機やミサイルを購入するということです。この資金をすべて未来の世代に付け回すのか、あるいは自分たちの世代も責任の一端を担うのかを考えた次第です。
侃々諤々の議論をおこなったうえで一つの結論をしっかりまとめていくのが責任政党・自民党の伝統です。今回もその伝統を背負った決定ができたと思っています」
そのうえで、「次は野党との活発な国会論戦を通じて、防衛力強化の内容、予算、財源について国民への説明を徹底していきたい」と、今後、国会で説明する考えを示した。
「岸田首相は14日、ジョンズ・ホプキンス大学で講演。2022年末の安全保障関連3文書改定などについて、『安保政策の大転換』と強調しました。
日米安保条約の締結（吉田茂元首相）、安保条約の改定（岸信介元首相）、安保関連法の策定（安倍晋三元首相）に続く、『日米同盟の歴史上もっとも重要な決定の一つであると確信している』と語りました。
たしかに、アメリカのメディアでも、日本が『反撃能力の保有』を明記し、安保関連3文書を改定したことに、日本の安全保障政策の劇的な転換、長年にわたる『平和主義』の放棄と大々的に報じられています」（政治担当記者）
だが、日本国内では防衛増税に「反対」が多数を占める。1月7・8日、JNNが実施した世論調査では、防衛増税について、「反対」が71％で、「賛成」22％を大きく上回っている。
法人税、所得税、たばこ税の増税で1兆円超を確保する方針については、自民党内でも反発が強く、具体的な実施時期は「2024年以降の適切な時期」と先送りした状態だ。
岸田首相が、防衛増税について「自民党の伝統を背負う決定ができた」と発言したことが報じられると、SNSでは反発する声が多くあがった。
《勝手に伝統にするな・・・菅氏、高市氏、萩生田氏など反増税派の自民党議員の皆様、増税が伝統と言われていますよ？》
《いつ侃々諤々の増税議論やって党内がそれでまとまったん？ 勝手に一人で決めただけなのでは？ それに国会でもまだ議論してないぞ》
《国会で審議せず、国民世論も反対多数。なのに決定？ これじゃ一党独裁》
《伝統を背負う？背負ってるのは我々の税金でしょうに。怒りしか湧かん》
現状では、安保関連3文書を閣議決定しただけ。23日に召集される通常国会で、国民に向けた「侃々諤々の議論」をする必要がある。
[rakuten:kobo-tensho:10025151:detail]
政治
岸田首相の“訪米大暴走”にSNSで怒りの声広がる 《国会で何も議論していませんが…》
《いやいや、そうじゃないだろう》《国会で何も議論していませんが…》
SNSでは怒りと疑問の声が広がっている。13日午後（日本時間14日朝）、訪問中の米国の首都ワシントンにあるジョンズ・ホプキンズ大高等国際問題研究大学院（SAIS）で講演した岸田文雄首相（65）に対してだ。
岸田首相は昨年末に閣議決定した安全保障関連3文書改定などについて、「安保政策の大転換」と強調。吉田茂元首相による日米安全保障条約の締結や、岸信介元首相による安保条約の改定、安倍晋三元首相による安保関連法の策定に続く、「日米同盟の歴史上最も重要な決定の一つだ」と胸を張っていたのだが、このニュースが報じられると、ネット上では異論や批判が相次いだ。
《おいおい、「重要な決定」を勝手に決めていいのか。胸を張ることじゃないよ》
《国会閉会中に防衛費の大幅増額を決め、国会で議論もないまま、米国でアピールって、おかしくないか》
木原誠二官房副長官（52）は、日米首脳会談に関する記者団への説明で、「岸田文雄首相は米国からさまざまな厚遇を受けた」などと強調していたが、それはそうだろう。
岸田首相はバイデン大統領に対して防衛費の大幅増を報告。反撃能力（敵基地攻撃能力）に用いるため、米国製巡航ミサイル「トマホーク」の導入まで約束したのだから、米国側が「厚遇」するのは当然ではないか。
《みっともない。これぞ朝貢外交》
《米国によしよしと言われてうれしいのか。情けな。右派は文句言わないの》
通常国会での審議が見ものだ。
